トップ > 働き方改革を成功に導く次世代Web会議のススメ > シーン別WebRTC活用アイデア

働き方改革を成功に導く次世代Web会議のススメ

シーン別WebRTC活用アイデア

このエントリーをはてなブックマークに追加

専用端末や高価な設備を導入することなく、PCにアプリケーションをインストールするだけでビデオ・音声チャットができるようになるWeb会議。その活用方法は、遠隔拠点間で行う社内会議だけに留まりません。
昨今の多様化するワークスタイルに合わせ、多種多様なビジネスの最前線でのWeb会議の活用が期待されています。ここでは、Web会議の活用例や、近年注目されている、WebRTC(Web Real-Time Communication)を使った、ブラウザベースでのWeb会議の活用例を紹介していきます。

【目次】

1.低コストで導入が可能
2.在宅勤務者や外注業者との有効な連絡手段として
3.災害発生時の安否確認、BCP対策にも威力を発揮

1.低コストで導入が可能

企業では今や、社員1人が1台のPCを所有することが当たり前です。そのPCだけで手軽にコミュニケーションできるツールがWeb会議システムですが、画質や音質が安定していないといわれることが少なくありません。
映像や音声をやり取りするための規格が統一しておらず、参加者全員が専用のソフトウェアをインストールしないと使えないことが課題となっている企業も多いのではないでしょうか。そのWeb会議をもっと簡単に使うために、専用のソフトウェアやアプリケーションのインストール無しで、ブラウザだけでビデオや音声コミュニケーションを実現する技術がWebRTCです。WebRTCは、既存のWeb会議システムが抱えてきた課題を解消し、もっと簡単に、誰でも利用できるようにし、Webコミュニケーションの利用シーンを更に広げる可能性がある最新技術です。

利用中のPC上で使える点は一般的なWeb会議システムと変わりませんが、WebRTCを使ったWeb会議システムでは音声/ビデオはブラウザ上で行えるため、ソフトウェアのインストールや専用のアプリのダウンロード・準備が一切不要です。社内でWeb会議を行う際に、事前の準備に失敗したり、ソフトのダウンロード手順がわからなかったりした経験はありませんか?WebRTCはそうした従来のWeb会議が抱えていた課題を解決し、Web会議を誰でも活用できるようになる、全く新しい通信方式です。

2.在宅勤務者や外注業者との有効な連絡手段として

WebRTCをベースにしたWeb会議の活用シーンは社内会議だけに留まりません。いわゆる「テレワーク」などの、在宅勤務をしている社員とのコミュニケーションとして利用すれば、離れた場所にいても、まるで隣で仕事をしているかのように、スムーズに共同作業を進められます。
また、従業員の研修やトレーニングを、わざわざ時間とコストをかけて移動せずとも、オフィスの自席にいながら受けることも可能です。さらに、遠隔地の営業活動も自社にいながら進められるようになります。オフィス間を行き来せずとも進捗報告や状況の共有ができるのです。例えば、初回の営業活動は対面で行い、2回目以降の打ち合わせはWeb会議で実施するなどの使い方ができます。時には技術担当をWeb会議に招待しより専門的な話を進めても良いでしょう。特に営業人員が少ない中小企業にとっては、業務円滑化とリソース最適化の効果は絶大です。

こうした活用シーンにおいて、社内外を問わずにブラウザさえあれば誰でも簡単にWeb会議を始められるのは、WebRTCならではの特徴といえます。利用シーンのアイデアは今後ますます広がっていくことでしょう。

3.災害発生時の安否確認、BCP対策にも威力を発揮

大地震や大型台風、交通トラブルなど、緊急事態に見舞われた際の遠隔地との情報共有・連絡対応にも活用できます。万が一、従業員がオフィスに出社できない状態であっても、PCのブラウザさえあればWeb会議を利用し、リアルタイムに拠点の被害状況や従業員の安否確認ができます。
また、自宅のPCでもWeb会議ができるようにしておくことで、このような非常時に社員を”在宅勤務”へと切り替える判断もしやすくなります。リモートでもコミュニケーションがスムーズに実現できるため、出社困難な状況でわざわざ社員をオフィスに来てもらう必要がなくなるからです。このような「BCP(事業継続計画)対策」としての利用も活用できますし、こうした緊急事態に備えておくことが、企業の競争力を支える上で非常に重要なポイントになっていくでしょう。

Web会議システムと聞くと、単なる社内用のツールと考える人もいると思います。しかしWeb会議システムの活用シーンは広く、社外とのコミュニケーションにも使えますし、さらには在宅勤務者の業務支援や緊急事態発生時の安否確認などの用途でも活用できるのです。将来、利用シーンはますます広がっていくことでしょう。「働き方改革」や「BCP(事業継続計画)対策」の一環として、Web会議システムの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

TOP